#229 2005年(平成17年)産業連関表における金属製品の重量単価初期値の推計

今回の投稿は、2005年(平成17年)産業連関表における金属製品の重量単価初期値の推計についてです。

2811 建設用金属製品

品目別国内生産額表において、細品目 2811011106 その他の建設用金属製品 以外の細品目について、生産量[t]と生産額の両方が記載されていました。

平成12年の品目別国内生産額表において、これらの生産量[t]と生産額を直接利用して、重量単価初期値を算出すると、橘ら(2012)の平成12年の重量単価初期値の推計結果と一致しました。

よって、平成17年の重量単価初期値も同様にして、平成17年の品目別国内生産額表に記載の生産量[t]と生産額を直接利用して推計しました。

2812 建築用金属製品

橘ら(2012)によると、1995年を除いた全ての年代で、2812 建築用金属製品 の重量単価初期値は、2811 建設用金属製品 の重量単価初期値と等しい値の推計結果となっていました。

したがって、今回の推計において、上述の2811 建設用金属製品 の重量単価初期値と等しいと仮定して推計を行いました。

2891 ガス・石油機器及び暖厨房機器

品目別国内生産額表において、生産量に関する記載はなく、生産数量[台]について記載がある細品目と、生産数量について記載がない細品目の2種類に分かれました。

今回の推計では、最初に、平成12年の品目別国内生産額表と、橘ら(2012)が推計した平成12年の2891 ガス・石油機器及び暖厨房機器 の重量単価初期値を用いて、重量換算値[t/台]を算出しました。

次に、平成12年の重量換算値[t/台]が、平成17年のものと等しいと仮定することにより、平成17年の2891 ガス・石油機器及び暖厨房機器 の重量単価初期値を推計しました。

2899 その他の金属製品

品目別国内生産額表において、生産量([t], [kg])と生産額の両方が記載されている細品目について、生産量と生産額の値を直接利用して、重量単価初期値を推計しました。

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